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横浜グランモール公園「みず循環回廊」
公園に降った雨を地中に溜め、樹木と舗装の力で街を冷やす。
横浜市「みなとみらい21中央地区」にあるグランモール公園。その改修工事で、植栽基盤として雨水貯留浸透基盤材を用いた J・ミックス工法が採用されました。公園に降った雨を特殊な植栽基盤に溜め、そこに樹木の根系を誘引し、樹木の蒸散力を使って水を地中から大気中に循環させる「みず循環回廊」という、これまでにない新しい概念・手法です。
- 所在地
- 横浜市 みなとみらい21中央地区
- 採用
- 改修工事で植栽基盤に J・ミックス工法
- 紹介
- 日経コンストラクション グリーンインフラ特集(2016年7月25日発売)
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60cm
腐植をコーティングした基盤材による水の吸い上げ
不織布などのフィルターでは20cm程度が限度
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2016
日経コンストラクション「いざ!グリーンインフラ」
雨水に関わる事例として紹介。代表理事 木田は連載で「脱・下水への強制排水」の実現と評した
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100の技術
「日経テクノロジー展望2017」世界を変える100の技術
副題「街路樹支える土が涼しくする」として紹介
02BACKGROUND / ISSUES
流し去る雨水対策から、活かす雨水へ。
日本における雨水マネジメントは、いかに早く多く流し去るかを基本とし、土木技術の発達と共に、実に大掛かりな手法で対策されてきました。しかし、近年の都市型集中豪雨の大型化に対応しきれていないのが現状です。
ヒートアイランド現象が続き、都市型集中豪雨が頻発する時代に差し掛かり、それらを緩和できる緑化技術に注目が集まっています。グランモール公園では、公園に降った雨を植栽基盤に溜め、樹木と舗装を冷やすために使う手法が取り入れられました。まさに「脱・下水への強制排水」の実現です。
03APPROACH
溜める・育てる・冷やすを、一つの基盤で。
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01雨水
植栽基盤そのものが貯留浸透槽
雨水貯留浸透基盤材(J・ミックス)の単粒度の礫で形成された空隙内には水、空気、栄養が存在し、一般土壌より条件が良いのです。雨水はその空隙に一時的に溜められることから、豪雨対策のための貯留浸透槽としても意味をもちます。
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02樹木
再生砕石でも根が育つ
基盤材の素材はコンクリート再生砕石。普通はアルカリ性が高く根が伸長しませんが、腐植を礫の表面にコーティングすることで、根は礫のすき間を伸長して生育します。樹木の生育が一般土壌に比べて良好であることが実証されています。
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03暑熱
蒸散と「地下からの打ち水効果」
雨水は根によって吸い上げられ、葉から蒸散する際に周囲からエネルギーを奪い空気を冷やします。同時に、地下の雨水は地表の保水性ブロックに供給され、長期間の加湿効果が得られます。地表からではなく、地下からの「打ち水効果」です。

04RECORD
発表・紹介の記録(確認できる範囲)
| 2016年7月25日 | 日経コンストラクション「いざ!グリーンインフラ -公共事業を変える波に乗り遅れるな-」で、横浜市グランモール公園の「みず循環回廊」が取り上げられる(取材協力) |
|---|---|
| 2016年10月 | 日本緑化工学会主催のシンポジウム「グリーンインフラを活用した新しい街づくりに向けて」で、横浜市環境創造局 公園緑地整備課 千木良泰彦氏が「横浜グランモール公園の『みず循環回廊』」を事例紹介 |
| 2016年10月 | 「日経テクノロジー展望2017」の「世界を変える100の技術」で、グリーンインフラ技術が紹介される(副題「街路樹支える土が涼しくする」) |
| 2019年3月20日 | 富山県での「グレーインフラからグリーンインフラへ技術講演会」で、代表理事 木田がグランモール公園において検証されている微気象緩和、豪雨対策、涼しさや賑わい空間の創出などの効果を紹介 |
05OUTCOMES
実証された冷却効果と、賑わいの可能性。
地下からの「打ち水効果」は、地表面からの高さ毎や基盤材の使用・未使用による違い、さらにサーモグラフィによる実証も行われて、地域の微気象改善に役立っていることが証明されています。
ENVIRONMENT
地域の微気象改善
基盤材下層の雨水が保水性ブロックを連続的に加湿し、樹木の根から吸い上げられた雨水は葉からの蒸散作用で冷却効果を発揮します。
PEOPLE
涼しさを実感できる公園
公園を訪れた人が涼しさを実感でき、人の賑わいを誘致できる効果にもつながっています。
- MEDIA「公共事業を変える波」の発信源として日経コンストラクションのグリーンインフラ特集で、冷える街づくりの手法として紹介。グリーンインフラ技術は「日経テクノロジー展望2017」の「世界を変える100の技術」にも選ばれました。
06RELATED
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AUTHOR / UPDATE
- 執筆
- 一般社団法人グリーンインフラ総研
- 最終更新